らくらく宅建塾2025年版は買い直す？ 旧版の法改正を直し切れないなら2026年版へ

2026年の宅建試験を受ける人で、旧版の法改正を直し切れないなら、らくらく宅建塾を2026年版に替えます。2025年版は前年の法令向けで、2026年版の無料追録も2025年版を丸ごと更新する表にはなっていません。書き込みを捨てるのが惜しくても、迷ったら2026年版に替え、追録も反映する方を選びます。

旧版の法改正を直し切れないなら2026年版に替える

買い直す理由は、2026年の法令で勉強するためです。RETIOが定める法令の基準は、試験年度の4月1日。前年に正しかった説明を、そのまま今年の答えとして覚えると困ります。

旧版の法改正・統計を反映済みなら、書き込みのある本を続けます。

旧版の法改正を直し切れないなら、表紙に「2026年版」「基本テキスト」とある本を選びます。宅建学院の税込定価は3,300円（2026年10月2日）。本代に購入先の送料・手数料を足した額が支払総額です。

代理の説明を読むためなら、2025年版を使える

説明の読みやすさを求めて同じ本の年版を替える前に、中身を見ます。代理の入口では、2025年版と2026年版は同じ場面から始まります。

2025年版と明記された紙面写真と、2026年版の公式見本36〜37ページを並べました。旧版の写真には紹介者の書き込みがありますが、本文の例と説明の順を読めます。

代理36〜37ページは、両版とも東京のAが大阪のCの土地を1億円で買いたいという3文の事例から始まります。民法99条、3人の関係図、101条の順で読み、独立した例題は0問です。

どちらも、代理人Bが交渉しても契約の効果は本人Aに帰属する、と事例と図で学びます。A・B・Cの関係がまだ分からないなら、年版を替えるより、この図を見て誰が土地や代金を請求できるかを説明してみます。

3分冊とフルカラーは2025年版にもあります。代理の導入説明は、2025年版でも同じように学べます。 スマホ学習は2025年版にも購入者特典として案内されていましたが、今も使えるか、中古で使えるかは分かっていません。

語呂を活用できず、思い出す元の言葉が出てこない人や、口調・語呂が合わず別教材を併用した初受験者もいます。新版にも語呂と会話調の説明があるので、その不満を年版の買い直しで解消しようとはしません。

2026年版の追録は、2026年版の刊行後修正に使う

宅建学院の追録・正誤表は、書名と年版を指定してページを案内しています。2026年版の追録に載る513ページを、2025年版でも同じ変更箇所だと考えて書き換えるのは危険です。

年版を更新する作業と、刊行後の修正は分けます。

2025年版から2026年版への全変更を、ページごとに示す公式の表は見つかっていません。旧版を続ける人は、今年の詳しい解説と単元ごとに比べて直す必要があります。

基本テキストだけを直して、古い問題の解説を残すと、正しい条件と古い条件を交互に覚えてしまいます。手持ちの問題集も、対応年度と更新資料をそろえます。

2026年版を買ったら、登記と税の4か所も直す

新しい本を買った後も、刊行後の変更を反映します。出版社の2026年版基本テキストの案内では、法改正は次の4か所です（2026年10月2日）。この表は2026年版の更新先で、2025年版の全改訂表としては使えません。

訂正も3か所あります。112・113ページは「収用」の表記、466ページは注視区域の罰則を拘禁刑へ直します。出版社は法改正と訂正を分けているので、両方を反映します。

免税点の例では、土地の課税標準が15万円なら、旧記述の10万円未満という条件には入りません。修正後の16万円未満には入り、免税点の規定では不動産取得税が課されません。金額だけを唱えるより、境目の金額を当てはめると、覚え直す理由が分かります。

登記も同じです。2026年版基本問題集の63ページは、問題の正誤が同じでも理由を差し替えます。住所変更の登記義務がないという旧解説から、2年以内の義務はあるが1か月以内ではないという解説へ変わります。答えの丸・ばつだけ覚えている人も、解説まで更新します。

旧版の法改正・統計を反映済みなら旧版を続ける

旧版の法改正・統計を反映済みなら、書き込みのある本を続けます。追加の書籍代は0円。2026年4月1日の法令に合う説明を、使い慣れた本で復習できます。

反映済みとは、旧版と問題の古い記述を直し、読み返すと変更後の説明へ戻れる状態です。別紙にメモを集めるだけでは、本文の古い説明を読んでしまいます。

今年の教材が別にあるなら、らくらく宅建塾を買い足しません。今の基本テキストを追録で更新し、手持ちの問題で復習します。

統計を含む5問免除の対象者は、その免除範囲の統計暗記を省けます。法改正の反映は続けます。統計資料や直前本を選ぶ必要がある人だけ、宅建2026の法改正・統計の補い方へ進みます。

中古をこれから買うなら、3,300円の新版を選ぶ

私なら、基本テキストをこれから買う2026年受験者には、中古の2025年版より2026年版を選びます。まだ自分の書き込みがない本を安く買っても、古い説明を探して更新する作業は残るからです。

仮に中古の2025年版を1,000円で買うと、新版定価3,300円との差は2,300円です。どちらも送料・手数料を加える前の本代で、中古相場の調査値ではありません。2,300円の節約のために、法改正を自分で反映できるかを考えます。

前年の中古教材で勉強を進められた人もいます。その経験は、旧版で学べる部分があることを示します。今年の変更を直し切れるかは、今年の資料で決めます。

2027年に受ける人は、今2026年版へ買い直すのを待ちます。宅建学院は2027年版の基本テキストを2026年12月に発売予定と案内しています（2026年10月2日）。基礎の説明は手元の本で読み、受験年度の法令に合わせる本は、その年度版が出てから選びます。

まず手元の本と、今年の解説を並べる

2026年の試験日は10月18日です。ネット申込は7月31日、郵送申込は7月15日で終了しています。受験手数料は8,200円で非課税です（RETIOの日程、2026年10月2日）。ここで買い直しを決めるのは、今年の受験申込を済ませた人です。

手元の2025年版の改正箇所を、今年の詳しい解説と並べます。古い説明を残さず直せているなら、その本で復習を続けます。

旧版の法改正を直し切れないなら、2026年版の基本テキストへ替えます。税込定価は3,300円（宅建学院、2026年10月2日）。表紙の「2026年版」を選び、買った本にも追録・正誤表を反映するところまで進めます。